デジタルマーケティング展望

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Googleのデジタルウォークショップを進めていて違和感を感じたので、その違和感を雑記します。

違和感を感じたのは「実店舗マーケティング」のセクションから。

Google mapに連動した検索結果表示はjavscriptでも実装できるので、それのO2O系の広告への応用かなかと思いながらポチポチ進めていたのですが、検索連動型広告の後のセクションだったこともあり、有料メニューと気づくのに時間がかかりました。

Google mapに出稿できるメニューが今あるのですね。

自分の所在地をGPS、もしくはIPアドレス、もしくは通信基地から判別させておいて、「近くのパン屋」のような場所の対比で検索がかかった時に、別で登録されている店舗所在地情報から近しいパン屋をヒットさせる。これがオーガニックだけではなくて有料メニューになっていた。

2015年頃にビーコンを使ってO2O展開を実証実験していたときは、店舗にビーコン実装しながらこのような場所に応じた販促誘導を模索していたのに、たった3年で位置情報と店舗登録DBの照合から有料広告メニューを開発というのは、Googleすごい、開発早いの一言です。当時やっていたビーコン検証は見限ってよかった。

この変化にワークショップをやりながら触れたときに、SEOはもはやサイト誘導の次元から飛躍して、リアル店舗のデジタル化とデータベース照合の領域まできていることにようやく気が付いた。

書きながら整理しているけれど、違和感というか、気が付いたのだ。

そうすると、最近webサイトのSEO界隈が落ち着いてきて、ひたすらFraudコントロール路線になっているのはなんだか納得できてしまう。もう開発の余地が少ないのだろう、web。すごいスピードで戦いの次元がオフラインのデジタル化(DB化)になってきている。

 

こうなると、近いうちにweb広告の形も変わるだろうと予想せざるを得ない。

バナー広告は最近はことごとくサイトブロッカーに妨害されるし、アフィリエイトは了承がないとクッキーをとれないのでGDPRに従うならば本当はもう成立してはいけない手法ともいえる。

ということで早速GDPRプラグインもいれてガチガチに法令順守することにした。

さて、ユーザーに無許可でパーソナライズ広告を出せなくなるようになるということは、一昔前のターゲティングもない大量予算投下型のとにかく露出するべしYahooジャック最強的なバナー露出の選択肢しかなくなってくる。

露出の精度が技術後退している中で、Fraud技術はそのまま。つまり、黎明期以上の非効率な費用対効果でバナー出稿せざるを得なくなる。宣伝屋はそんな広告使いたくない。

じゃあどうすればよいのか?

パーソナルな広告を表示させることを半ば強制的に合意させる製品・サービスをエンドユーザーに持たせるしかない。この製品の利用には利用許諾に合意する必要があります系。Amazonとかそう。サービス利用=パーソナル化の合意。Spotifyとかもそう。

でもきっとそのうち、サービス利用のために強制的に個人情報の許諾をする手法もBanされる。

そしたら、ハードウェアに組み込むしかない。でも、それもきっといつかBanされる。

 

そういえば、ターゲティングという概念はいつこんなに細分化されたのだろう。

デジタルマーケティングの得意なところは、これだけなのだろうか。

 

というか、個人情報の利用って、「取得」と「記録」されていなければよいんじゃない?

 

きわめてアナログに、宣伝担当者が「この人はこういうことが好きだよね」と把握していればGDPRのviolationではなくない??

 

それって、とてもローカルというか、親近感のある広告になるのではないか。すごいうちわっぽいけど。そういう宣伝手法を、実はツイッターとかコミケとかで見かけているのは気のせいではないのではないか。

 

個人情報の「取得」と「記録」と「照合」をデジタル化で高速化してスケールしたのが2018年までで、これからのその行為が制限されていくならば、「取得」をせずに「調査」から「予想」して「当てに行く」宣伝が、ひとつのアプローチとしては考えられる。

 

それってAIじゃーん。

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